Zoomの利用料はどの勘定科目になる?

Zoomの利用料はどの勘定科目になる?

Zoomの利用料はどの勘定科目になる?

こんにちは、日々会社と個人事業主での事業を行ったり来たりしている新米社長です。

今日はZoomの利用料はどの勘定科目になるのか?という話題です。

というのも先日、仕事関連で人と話していた際に、

「Zoomの利用料って経費になるんだろうけど、どういうものとして経費にするんだろうね?まさかZoom代なんて名前はつけないだろうし」

と話に上がってきたので書いてみようと思った次第です。

Zoomの利用料は会議費とする

Zoomを利用した際に発生した利用料は会議費勘定で処理するのが一般的なようです。

他に電話料金などと同じように通信費勘定で処理を行ったり、振込手数料や仲介手数料を支払った際に利用される支払手数料勘定として処理するケースもあるようです。

実際にZoomを利用して何を行ったかがポイントにはなると思うので、実際の利用ケースを元に検討してみるのが良いと思われます。

例えば、Zoomを利用して商談や社内のミーティングなどを行った際は会議費勘定で利用するのが一般的かも知れません。

コロナのこともあり、日本でも一気に広まったZoom。とても便利なツールですが、利用した分の料金の区分けについて、経営者としてはしっかり把握しておきたいところですよね。

Zoomの料金プランについて

お金

ちなみにZoomは無料から利用が可能となっています。

実際に、わたくし新米社長も無料プランでZoomは利用しています。

無料の場合、

  • 100人の参加者までホスト可能
  • 最大40分のグループミーティング
  • 1対1ミーティング無制限
  • プライベートなグループチャットも可能

という内容となっており、業務で利用するケースでも無料枠内で十分利用は可能です。

ただ、連続で40分までしかグループミーティングはできず、40分以上話したい場合は一度接続を切り、再度グループミーティングを設定する必要があるため、商談が途中で切られてしまっては困るという方は、有償プランのプロプランにする必要があります。

こちらは年間 20,100 円のライセンスとなっており、

  • 参加者最大100名をホスト
  • 大規模ミーティング アドオンで最大 1,000 名の参加者へ増加
  • グループミーティング無制限
  • SNSストリーミング
  • 1GB分のクラウド録画(ライセンスごと)
  • アカウントごとにライセンス最大9個まで購入可能

となっています。

事業規模に応じて、有償のライセンスを購入しておくのも一つだと思います。

また、更に大規模な使い方をしたい方向けに、プロよりもさらに上位のプランも用意されているので、併せてそちらも検討してみると良いでしょう。

詳細は下記のリンクを覗いてみてください。

Zoomの利用プラン一覧

Zoomを始めとした事業で役立つツール

今回話に上がったZoomを始め、無料から使えるのに事業で役立つツールというのは思った以上にたくさんあります。

私も現在個人事業主と会社の社長という二刀流で生活をしていますが、日々の業務をこなすのにこれらのツールは必要不可欠となっています。

こちらの記事にたどり着いた方で自らを会社を経営している、または経営に近い位置でお仕事をされている方も多いのではないでしょうか?

こちらのブログでは下記のように事業で役立つツールなども紹介しています。

日々の仕事に役立つ情報かと思うので、ぜひ読んでいってみてください。

【新米社長必見】事業開始時から大活躍間違いなしの便利なクラウドツール3選
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